サイト内検索マーケティングの実現に必要な要素は「合算できない技術」

新しいソリューションを提供開始

最近少し大きめのリリースを2つしましたので、ご紹介します。

1つは「ZETA DMP」というDMP製品の提供についてです。

実際には「ZETA DMP」自体の一般向けの提供はまだもう少し先なのですが、まずはノーチラス・テクノロジーズ社と共同でリアル店舗向け販売予測システムの開発を行い、そこにこの「ZETA DMP」を組み込みました。

リアル店舗向け販売予測システムというのは市場にソリューションがまだあまりなく、また既製品と較べてもかなり高い精度となっていますので、廃棄ロスを減らしたり販売機会損失を減らすのに大いに役立つと思います。

当社はこれまで「ZERO ZONE」という名称で、ECマーケティングソリューションを提供してきました。

その主力はサイト内の商品検索エンジン、あとはレコメンドエンジンです。

「ZERO ZONE」はEC向けのみでしたが、今後こうしたECだけに限らないマーケットも増えてくるであろうとの予測から思い切って製品ブランディングを「ZETA」という名称に変更していくことにしました。

「ZERO ZONE」シリーズと「ZETA」シリーズ

「ZERO ZONE」はもちろん「ZEROSTART」から一部名前を取っているのですが、ゼロというのはどうも当社自体のマーケティングがしづらい単語であるのと、よく「ゼロサーチ」と略されることも多かったため、前々からどこかのタイミングで変更しようとは思ってはいました。

基本的には「ZETA」シリーズは「ZERO ZONE」シリーズの上位互換という位置付けですが、商品検索エンジンとレコメンドエンジンは現在の「ZERO ZONE」シリーズとしても十分ハイエンド向けであり高機能なため、単に「ZETA」に名称変更をするだけです。

これまで「ZERO ZONE SEARCH」や「ZERO ZONE RECOMMEND」をご利用頂いている企業様には、そのまま引き続き「ZETA」シリーズとしてご利用を継続いただけます。

実際に名称変更をするのは6月くらいの予定ですが、それはまた改めてアナウンスします。

またサイト内検索連動型の広告最適化エンジンである「ZERO ZONE AD」も、当初は名称変更だけですが、これはまだ発売して日が浅いこともあり、これからどんどん新機能を追加していきたいと考えています。

一方で、ビッグデータ向け検索エンジン「ZERO ZONE DISCOVER」は終売とし、効果測定エンジン「ZERO ZONE FEEDBACK」も一定の期間内保守を継続しますが、こちらも終売とします。

レビューエンジンである「ZERO ZONE VOICE」は、提供開始が予定より遅れていましたが、もうすぐ提供開始できそうですので、当初から「ZETA VOICE」として販売を行う予定です。

もう一つの大きなリリース

もう1つの大きなリリースは価格改定です。

検索エンジンとレコメンドエンジンについてですが、現在提供するライセンスの形態は年間レンタル型と購入型の2つがありました。

年間レンタル型の価格はそのまま据え置きですが、購入型はこれまでの「年間レンタル型の3倍」から「年間レンタル型の5倍」に価格を改定いたします。

EC市場の拡大によるものか、当社の実績の向上によるものか、その他の理由かわかりませんが、最近の導入形態がかなり以前に比べて購入型の比率が高い傾向にあり、これはおそらくお客様からみて購入型が割安と映っているのではないかと思われます。

もちろん製品をよりリーズナブルな価格で提供する企業努力は継続して参りますが、年間レンタル型と購入型の費用対効果は本来同程度であるべきなため、今回の改定をすることと致しました。

サイト内検索によるマーケティングを実現するには

さて、前置きが長くなりましたが、今回はサイト内検索というマーケティングを実現するためには何が必要か、について触れてみます。

そもそも「サイト内検索はマーケティングである」というのが、当社が検索エンジンを提供した当初からのポリシーです。

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MarkeZine記事より
【2013年8月20日掲載】
「サイト内検索」がECを変える！「スピードとおもてなし」に大手ECも熱い視線を注ぐ、ゼロスタートの「ZERO-ZONE Search」
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当社以前にそういった概念がなかったわけではないですが、ここまでそれをハッキリと強調していたケースは珍しかったのではないかと思います。

最近とある人から、「ここ最近EC向けの検索エンジンの参入やピボットがちらほらあるのは、ゼロスタートさんの影響なんじゃないですか」と言われ、そう意識したことはないですが言われてみればそうかも、とも思いました。

当社が結構大々的にそういったことをアピールしているので、「EC向けの商品検索・サイト内検索は魅力的な市場なのかも」と考える企業が出てきても不思議ではありません。

ただ、以前にもコラムで書きましたが、EC向け商品検索というのはかなり特殊なテクノロジーというかソリューションです。

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当社コラムより
●サイト内検索と商品検索の違い
●ハイエンド向け商品検索とレコメンド
●ウルトラハイエンドのサイト内検索とは
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その動作設計が一般の検索とかなり違うということもあります。

検索しているユーザーがそもそも間違った検索をしている可能性を考えないといけないという面からもわかるように、一般の検索やサイト内検索はユーザーのエージェントという位置付けなのに対して、商品検索はコンサルタントのような役割を持っています。

ただその動作設計自体は、頑張れば出来なくはありません。

元々のノウハウは長い歴史を誇る店舗接客などにも十分ヒントはありますし、Amazonのような、検索エンジン自体をソリューションにしているわけではないがよく出来た検索マーケティングを実装している実例も多々あります。

問題はそれを「実時間で実行できるか」という点です。

サイト内検索マーケティングに必要な技術

(当社のせいかもしれませんが)EC向け商品検索は魅力的な市場のようなので参入しようと考えるのは良いとして、最近流行りの人工知能や機械学習を活用すればいいと考えるのもそれはそれで良いとして、Web接客などに見られるようなサイト内マーケティングのノウハウを活かそうと考えるのもそれはそれで良いとして、「それを実時間で処理できますか」という点を軽く考えたら、それは絶対に失敗します。